第2節 適用すべき諸基準
第2節 適用すべき諸基準
受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、以下の基準類による。これにより難い場合は、監督職員の承諾を得なければならない。
なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員と協議しなければならない。
建設省 道路トンネル技術基準（平成元年5月）
日本道路協会 道路トンネル技術基準（構造編）・同解説（平成15年11月）
日本道路協会 道路トンネル非常用施設設置基準・同解説（令和元年9月）
土木学会 トンネル標準示方書山岳工法編・同解説［2016年制定］ （平成28年8月）
土木学会 トンネル標準示方書開削工法編・同解説［2016年制定］ （平成28年8月）
土木学会 トンネル標準示方書シールド工法編・同解説［2016年制定］ （平成28年8月）
日本道路協会 道路トンネル観察・計測指針（平成21年2月）
建設省 道路トンネルにおける非常用施設（警報装置）の標準仕様（昭和43年12月）
国土交通省 道路トンネル非常用施設設置基準（平成31年3月）
日本道路協会 道路土工－擁壁工指針（平成24年7月）
日本道路協会 道路土工－カルバート工指針（平成22年3月）
日本道路協会 道路土工－仮設構造物工指針（平成11年3月）
建設業労働災害防止協会 ずい道等建設工事における換気技術指針（換気技術の設計及び粉じん等の測定） （令和6年4月）
日本道路協会 道路トンネル安全施工技術指針（平成8年10月）
厚生労働省 ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン （令和2年7月）
日本みち研究所 補訂版 道路のデザイン－道路デザイン指針（案）とその解説－ （平成29年11月）
日本みち研究所 景観に配慮した道路附属物等ガイドライン（平成29年11月）
厚生労働省 山岳トンネル工事の切羽における肌落ち災害防止対策に係るガイドライン （令和6年3月）