図表一覧

※高炉スラグ微粉末の計量値の許容差の最大値は、1（%）とする。

※15℃より低い場合での使用は、試験により定める。

〔注〕寒中コンクリートの場合は、第1編第3章第10節寒中コンクリートの規定による。
養生期間とは、湿潤状態を保つ期間のことである。

［注］水セメント比が55％の場合の標準的な養生期間を示した。水セメント比がこれと異なる場合は適宜増減する。

※高炉スラグ微粉末の場合は、1（%）以内

（1）無筋・鉄筋コンクリート、舗装コンクリート

［注1］砕砂あるいはスラグ細骨材を単独に用いる場合には、2～15%にしてよい。混合使用する場合で、0.15㎜通過分の大半が砕砂あるいはスラグ細骨材である場合には15%としてよい。

［注2］連続した2つのふるいの間の量は45%を超えないのが望ましい。

［注3］空気量が3%以上で単位セメント量が250kg/m3以上のコンクリートの場合、良質の鉱物質微粉末を用いて細粒の不足分を補う場合等に0.3㎜ふるいおよび0.15㎜ふるいを通るものの質量百分率の最小値をそれぞれ5および0に減らしてよい。

（2）プレパックドコンクリート

（1）無筋・鉄筋コンクリート、舗装コンクリート

ふるいを通るものの質量百分率（%）

（2）プレパックドコンクリート

ふるいを通るものの質量百分率（%）

［注1］呼び名別粒度の規定に適合しない粒度の砕石であっても、他の砕石、砂、石粉等と合成したときの粒度が、所要の混合物の骨材粒度に適合すれば使用することができる。

［注2］花崗岩や頁岩などの砕石で、加熱によってすりへり減量が特に大きくなったり破壊したりするものは表層に用いてはならない。

通過質量百分率（%）

［注］再生骨材の粒度は、モルタル粒などを含む破砕されたままの見掛けの骨材粒度を使用する。

通過質量百分率（%）

［注］再生骨材の粒度は、モルタル粒などを含む破砕されたままの見かけの骨材粒度を使用する。

［注］試験方法は、｢舗装調査・試験法便覧〔第２分冊〕｣の「A004硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験方法」による。

［注1］表層、基層用砕石のすり減り減量試験は、粒径13.2～4.75㎜のものについて実施する。

［注2］上層路盤用砕石については主として使用する粒径について行えばよい。

［注1］呈色判定は、高炉徐冷スラグを用いた鉄鋼スラグに適用する。

［注2］水浸膨張比は、製鋼スラグを用いた鉄鋼スラグに適用する。

［注3］エージングとは高炉徐冷スラグの黄濁水発生防止や製鋼スラグの膨張性安定化を目的とし、冷却固化した高炉徐冷スラグ及び製鋼スラグを破砕後、空気及び水と反応させる処理をいう。エージング方法には、空気及び水による通常エージングと温水または蒸気による促進エージングがある。

［注4］エージング期間は、製鋼スラグを用いた鉄鋼スラグの通常エージングに適用する。ただし、電気炉スラグを3ヶ月以上通常エージングした後の水浸膨張比が0.6%以下となる場合及び製鋼スラグを促進エージングした場合は、施工実績などを参考にし、膨張性が安定したことを十分確認してエージング期間を短縮することができる。

［注1］試験方法は、「舗装調査・試験法便覧」を参照する。

［注2］エージングとは製鋼スラグの膨張性安定化を目的とし、製鋼スラグを破砕後、空気及び水と反応させる処理（通常エージング）をいう。

通過質量百分率（%）

〔注1〕アスファルトコンクリート再生骨材中に含まれるアスファルトを旧アスファルト、新たに用いるアスファルトを新アスファルトと称する。

〔注2〕アスファルトコンクリート再生骨材の旧アスファルトの含有量、針入度および骨材の微粒分量は、実際の製造に用いる13～0mmの粒度に適用する。なお、13mm以下が2種類に分級されている場合には、それぞれの粒度区分を別々に試験して合成比率に応じて計算により13～0mm相当分を求めてもよい。

〔注3〕旧アスファルトの含有量および骨材の微粒分量は、アスファルトコンクリート再生骨材の乾燥質量に対する百分率で表す。

〔注4〕骨材の微粒分量は「JIS A 1103:2014 骨材の微粒分量試験方法」により求める。

〔注5〕アスファルト混合物層の切削材は、アスファルトコンクリート再生骨材の品質に適合するものであれば再生加熱アスファルト混合物に利用できる。ただし、切削材は粒度がばらつきやすいので他のアスファルトコンクリート発生材を調整して使用することが望ましい。

〔注1〕アスファルトコンクリート再生骨材中に含まれるアスファルトを旧アスファルト、新たに用いるアスファルトを新アスファルトと称する。

〔注2〕アスファルトコンクリート再生骨材の旧アスファルトの含有量および骨材の微粒分量は、実際の製造に用いる13～0mmの粒度に適用する。なお、13mm以下が2種類に分級されている場合には、それぞれの粒度区分を別々に試験して合成比率に応じて計算により13～0mm相当分を求めてもよい。

〔注3〕旧アスファルトの含有量および骨材の微粒分量は、アスファルトコンクリート再生骨材の乾燥質量に対する百分率で表す。

〔注4〕アスファルトコンクリート再生骨材の圧裂係数を求める場合は、13～5mmと5～0mmに分級し、これらを質量比1:1に調整した上で、最大密度の測定と供試体の作製に供する。作製した供試体の厚さは50.0±1.0mmとし、供試体が所定の空隙率（ノギスを用いる場合は9%、水中の見掛け質量を用いる場合は7%）を超えた場合、圧裂試験に供することができない。

〔注5〕骨材の微粒分量は「JIS A 1103:2014 骨材の微粒分量試験方法」により求める。

〔注6〕アスファルト混合物層の切削材は、アスファルトコンクリート再生骨材の品質に適合するものであれば再生加熱アスファルト混合物に利用できる。ただし、切削材は粒度がばらつきやすいので他のアスファルトコンクリート発生材を調整して使用することが望ましい。

［注1］各種類とも120℃、150℃、180℃のそれぞれにおける動粘度を試験表に付記する。

［注2］舗装用の新アスファルトである120～150、150～200、200～300は、「JIS K 2207:2006　石油アスファルト」とは引火点が異なる。

［注1］種類記号の説明　P：浸透用乳剤、M：混合用乳剤、K：カチオン乳剤、N：ノニオン乳剤

［注2］エングラー度が15以下の乳剤についてはJIS K 2208（石油アスファルト乳剤） 6.3エングラー度試験方法によって求め、15を超える乳剤についてはJIS K 2208（石油アスファルト乳剤） 6.4セイボルトフロール秒試験方法によって粘度を求め、エングラー度に換算する。

［注］普通ポルトランドセメント（低アルカリ形）については、全アルカリ(Na o eq)の値を0.6%以下とする。

［注］付加記号の略字　W：耐水性（Water resistance）F：可撓性（Flexibility）

［注］180℃での粘度のほか、140℃、160℃における動粘度を試験表に付記すること。

［注］石油アスファルト20～40の代わりに、石油アスファルト40～60などを使用する場合もある。

路上表層再生用

路上表層再生用

プラント再生用

［注］密度は、旧アスファルトとの分離などを防止するため0.95g/㎤以上とすることが望ましい。

［注］試験及び測定方法は、JIS Z 9117（再帰性反射材）による。

［注］試験及び測定方法は、JIS Z 9117 （再帰性反射材）による。

（凡例）

●： 道路工事完成図等作成要領に基づく完成図等の作成、電子納品が必須

■： 新土木工事積算体系におけるレベル0事業区分及びレベル1工事区分、レベル2工種で「舗装工」を含む工事のうち1区間で100m2を超える表層の舗装工を含む工事（仮舗装、歩道舗装を除く）

〇： 受発注者間と事前協議の上で電子化の範囲等を決定（発注図書において標準的と思われる図面）

－： 受発注者間と事前協議の上で電子化の範囲等を決定（発注図書において参考的と思われる図面）

（注意）

*1： 新土木工事積算体系のレベル2工種で「舗装工」を含まない共同溝、電線共同溝、情報ボックス工事については、平面図および縦断図を作成する必要はない。また、「舗装工」を含む工事であっても、仮復旧及び道路の一部舗装のみを行う工事については平面図および縦断図を作成する必要はない。

*2： 除草、除雪および清掃等、道路施設に変更を加えない道路維持工事については工事施設帳票を作成する必要はない。

*3： 新土木工事積算体系のレベル2工種で「舗装工」を含まない道路修繕工事については平面図及び縦断図を作成する必要はない。また、「舗装工」を含む工事であっても、管内全域で行う簡易な道路修繕工事（小規模な欠損部補修作業、100m2以下の舗装工事等）については平面図及び縦断図を作成する必要はない。

（単位：cd/10.76lx）

［注］上表は、反射有効径70㎜の場合の値である。

［注］（ ）書きは、材料にポリエチレン樹脂を使用する場合。

［注］σy：ボルト試験片の耐力（N/㎟）（JIS Z 2241の4号試験片による）

［注1］表3-2-10の確認方法に基づく公的機関による性能確認については、1回の実施でよいものとし、その後は、均質性の確保の観点から、鉄線籠型基準「８．線材の品質管理」に基づき、定期的に線材の品質管理試験（表3-2-12）を行うものとする。

［注2］メッキ鉄線以外の線材についても、鉄線籠型基準「７．線材に要求される性能」に基づく要求性能を満足することを確認した公的試験機関による審査証明を事前に監督職員に提出し、確認を受けなければならない。

線径	コイル径	連結支点の間隔	コイル長
5㎜	50㎜以下	80㎜以下	(高さ方向30㎝) (その他50㎝以上) 50㎝以上

［注］コイル長の上段：（ ）書きは、かごの厚さ30㎝規格の場合

［注1］

※1： 巻線とは、工場における製造単位を言い、約1tとする

※2： メッキ成分及び付着量の基準値は、耐久性に関する性能確認試験及び摩擦抵抗に関する性能確認試験に使用した製品のメッキ成分及び付着量を基に決定する。
なお、メッキ鉄線以外の線材については、メッキ成分及びメッキ付着量の試験項目を省略できるものとする。

［注2］線径の基準値の（ ）書きは、「†」付きが30㎝規格、「‡」付きが50㎝規格

［注3］メッキ鉄線以外の鉄線についても、鉄線籠型基準に基づく要求性能を満足することを確認した公的試験機関による審査証明にて設定された試験項目、基準値、試験方法、試験の頻度により、品質確認試験を行うものとする。

［注］※1 表3-2-13(1)の確認方法のうち、公的機関による性能確認については、均質性の項目を除き、1回の実施でよいものとする。

[たき火試験］

袋型根固め用袋材に中詰め材を充填した後、静置させ上部にたき火用材料を積み上げてライターにて点火する。

[煮沸試験]

網地を沸水中に浸漬し、下記時間の経過後取り出し網地の質量変化を測定する。

[飼育試験］

金魚を入れた水槽に網地を浸漬し、下記期間飼育しその生存状態を確認する。

［注1］ 特に指示されない限り最大乾燥密度の95%に相当するCBRを修正CBRとする。

［注2］ アスファルトコンクリート再生骨材を含む再生クラッシャランを用いる場合で、上層路盤、基層、表層の合計厚が以下に示す数値より小さい場合は、修正CBRの規格値の値は[ ]内の数値を適用する。なお40℃でCBR試験を行う場合は20%以上としてよい。
北海道地方─────20㎝
東北地方──────30㎝
その他の地域────40㎝

［注3］ 再生クラッシャランに用いるセメントコンクリート再生骨材は、すりへり減量が50%以下とするものとする。

［注4］ エージング期間は、製鋼スラグを用いた鉄鋼スラグの通常エージングに適用する。ただし、電気炉スラグを3ヵ月以上通常エージングした後の水浸膨張比が0.6%以下となる場合及び製鋼スラグを促進エージングした場合は、施工実績などを参考にし、膨張性が安定したことを十分確認してエージング期間を短縮することができる。

［注1］粒度調整路盤に用いる破砕分級されたセメントコンクリート再生骨材は、すりへり減量が50%以下とするものとする。

［注2］アスファルトコンクリート再生骨材を含む再生粒度調整砕石の修正CBRは、[ ]内の数値を適用する。ただし、40℃でCBR試験を行った場合は80以上とする。

［注］ 表3-2-18、表3-2-19に示す鉄鋼スラグ路盤材の品質規格は、修正CBR、一軸圧縮強さ及び単位容積質量については高炉徐冷スラグ及び製鋼スラグ、呈色判定については高炉スラグ、水浸膨張比及びエージング期間については製鋼スラグにそれぞれ適用する。ただし、電気炉スラグを３ケ月以上通常エージングした後の水浸膨張比が0.6%以下となる場合及び製鋼スラグを促進エージングした場合は、施工実績などを参考にし、膨張性が安定したことを十分確認してエージング期間を短縮することができる。

通過質量百分率(%)

［注1］ T：舗装計画交通量（台／日・方向）

［注2］ 積雪寒冷地域の場合や、1,000≦T＜3,000であっても流動によるわだち掘れの恐れが少ないところでは突き固め回数を50回とする。

［注3］ (　)内は、1,000≦Tで突固め回数を75回とする場合の基準値を示す。

［注4］ 水の影響を受けやすいと思われる混合物またはそのような箇所に舗設される混合物は、次式で求めた残留安定度75%以上が望ましい。
残留安定度(%)＝(60℃、48時間水浸後の安定度(kN)／安定度(kN))×100

［注5］ 開粒度アスファルト混合物を、歩道の透水性舗装の表層として用いる場合、一般に突固め回数を50回とする。

下層路盤

上層路盤

［注］ 25㎜を超える骨材部分は、同重量だけ25㎜～13㎜で置き換えてマーシャル安定度試験を行う。

［注］上表により難い場合は監督職員と協議しなければならない。

［注1］突き固め回数は両面各50回とする。（動的安定度は、交通量区分N7の場合を示している。他はわだち掘れ対策に準ずる。）

［注2］上表により難い場合は監督職員と協議しなければならない。

［注］基盤目試験の判定点は(一財)日本塗料検査協会「塗膜の評価基準」の標準判定写真による。

［注］

*1 適用する床版の種類に応じた下地材を使用する。
（例:コンクリート床版の場合はコンクリートブロックまたはモルタルピースとし、鋼床版の場合は鋼板を使用する）

*2 試験方法は、JIS K 6833-1,2、JIS K 6387-1,2などを参考に実施する。

［注］試験方法は、「舗装調査・試験法便覧」を参照する。

［注］25㎜を超える骨材部分は、同重量だけ25㎜～13㎜で置き換えてマーシャル安定度試験を行う。

［注］特殊箇所とは、設計図書で示された施工箇所

［注］ 1番目の数字：最小曲げ半径の板厚の倍率
2番目の記号：曲げ加工方向（L：最終圧延方向と同一方向　C：最終圧延方向と直角方向）

［注］「予熱なし」については、気温（室内の場合は室温）が5℃以下の場合は、20℃程度に加熱する。

（単位：％）